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【うんこ通信】戦後70年、世界が望んだ懲罰

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英ポンド、底見えず=EU離脱決まり一段安
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160709-00000064-jij-eurp

news英ポンド、底見えず=EU離脱決まり一段安


 【ロンドン時事】英国の欧州連合(EU)離脱決定を受け、通貨ポンド相場の下落に拍車が掛かっている。

 英国民の選択に対して市場が下した評価は「英国売り」。底値は全く見えない状況だ。

 昨年6月には1ポンド=195円付近だったポンドの対円相場は、先月23日の英国民投票が近づくにつれて下げ、離脱決定後には133円台に急落。売りは止まらず、今月6日には約3年7カ月ぶりに128円台を付けた

 対ドルでは約31年ぶりの安値。離脱派が嫌悪するユーロに対しても低迷が続き、「売られた英国、買われたEU」という皮肉な状況に陥っている。イングランド銀行(中央銀行)が今夏の金融緩和を模索し始めたことも売りを誘っている。 




英、日中印と貿易協議=EU離脱後へ地ならし
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160708-00000147-jij-eurp

news英、日中印と貿易協議=EU離脱後へ地ならし


 【ロンドン時事】欧州連合(EU)離脱を決めた英国が、日本や中国、インドとの自由貿易協定(FTA)締結を視野に準備を始めた。

 次期英首相が決まる秋までは政治空白が続くが、世界5位の経済大国としての生き残りを懸け、EU離脱後に向けた地ならしを急ぐ。

 「英国が世界の舞台で競争を続けることが最優先だ」。ジャビド英民間企業相は8日、インドのシタラマン商工相らとの会談を前にこう力説した。会談の議題はEU離脱後の英印の通商関係で、英国は今後、日本や米国、中国、韓国などと同様の協議を進める方針だ。

 プライス英貿易・投資担当相も9、10日に中国・上海で開催される20カ国・地域(G20)貿易相会合に出席する。6日の香港での講演で「(通商)交渉の前段として、G20各国との関係構築に着手する」と意気込みを語った。 




国民投票やり直し、正式に否定=EU離脱「最善の結果目指す」―英政府
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160709-00000103-jij-eurp

news国民投票やり直し、正式に否定=EU離脱「最善の結果目指す」―英政府


 【ロンドンAFP=時事】英政府は9日、英国の欧州連合(EU)離脱を決めた6月23日の国民投票について、やり直しを求める請願を正式に拒否した。

 「(国民投票の)決定は尊重しなければならず、(EU離脱)交渉が英国民にとって可能な最善の結果となるよう、政府は全力を尽くす」と説明している。

 請願は、国民投票に関し「投票率が75%未満で、残留または離脱への支持が60%を下回った場合はやり直す」よう要望。実際の投票率は72%で、離脱への賛成は52%だった。議会サイトを通じた署名は、必要数を大幅に上回る412万人超に達した。 




英国の「憎悪犯罪」が42%増、EU離脱の国民投票前後
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160709-35085627-cnn-int

news英国の「憎悪犯罪」が42%増、EU離脱の国民投票前後


ロンドン(CNN) 英国の警察当局は9日までに、欧州連合(EU)からの離脱を決めた先月23日の国民投票の前後2週間内に国内で発生した、人種問題などが絡むヘイトクライム(憎悪犯罪)の件数は前年同期に比べ42%激増していたと報告した。

英国の全国警察署長委員会によると、調査の対象期間は先月16日から同30日までの間。計3076件が発生し、前年同期比で915件上回っていた。今年の場合、件数の増加が著しいため全国各地の警察は週ごとの統計とりまとめや報告を要請されたとしている。

同委員会によると、発生件数はEU脱退が決まった国民投票の2日後に最も集中し、計289件を記録。その後、下落基調に移ったという。国民投票に絡む議論では増加する移民問題が大きく取り上げられ、EU残留派は離脱派の運動は外国人排斥や偏見に満ちているとの批判も展開していた。

6月の下半期に多かった憎悪犯罪は、嫌がらせ、暴行、暴言、つば吐きや体の強い押し付けなど。

英国の地元メディアによると、同委の今回の声明が発表される前日にはロンドンにある複数のモスク(イスラム教礼拝所)に白い粉末が入った封筒が送り付けられ、パキスタン人への人種差別的な言葉が記されたり、モスクにばってんがつけられた写真も同封されるなどの事件も起きていた。粉末はその後、無害と判明した。また、英上院のイスラム教徒の議員に同様の封筒が送付されたことから議事堂の一部が閉鎖に追い込まれる騒ぎもあった。議員宛ての封筒にも危険がないことがわかっていた。

一方で、英国のソーシャルメディアなどでは少数派との連帯を示すことを狙った運動も現れている。

ロンドンのサディク・カーン市長は8日、市全域の公共輸送網での憎悪犯罪取り締まりの方針を発表。いかなるヘイトクライムも容赦しないとし、被害者は即時に警察へ通報すべきと主張した。同氏はパキスタン移民2世で、初のイスラム教徒の市長となっていた。




<英EU離脱>仏、シティーの銀行誘致へ…税制優遇策を発表
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160710-00000015-mai-bus_all

news<英EU離脱>仏、シティーの銀行誘致へ…税制優遇策を発表


 【ロンドン坂井隆之】英国が国民投票で欧州連合(EU)からの離脱を決めたことを受け、フランス政府が、ロンドンの国際金融街シティーに拠点を置く金融機関の誘致に乗り出した。バルス仏首相は、パリで開かれた銀行業界の会合で外国人への税制優遇策などを発表。シティーから移転を検討する銀行に対し、パリを選ぶよう強くアピールした。

 金融機関の幹部らは高所得者が多く、高所得者向け税率が有利かどうかが拠点選択の重要な判断材料となる。バルス首相は「我々は金融の中心を築く。今がフランスに来る時だ」と強調。国外からの移住者に対し、国外に持つ資産の課税除外期間を現在の5年から8年に延長することや、所得税の最高税率を75%から50%に引き下げる方針を示した。

 フランスに対しては、規制の多さや英語が通じにくいといったマイナスイメージも根強い。このため、首相は多言語に対応する企業誘致窓口を設置する方針も表明。仏中央銀行のビルロワドガロー総裁は、金融機関がフランスに拠点を設置する際の申請に対し、迅速な処理を確約した。

 英国のEU離脱を巡っては、経営環境が不透明になるとして、シティーに拠点を置く米英などの大手金融機関が相次いで移転の検討に着手している。



虎視眈々!!!!
虎視眈々!!!!
腰とんとん!!!!
虎視眈々!!!!

ついにエ下劣に襲い掛かる復讐の収奪!!!!

これが没落帝国の末路!!!!

日が沈みまくる帝国!!!!


( ゜∀゜)・∵ブハ八ノヽ/ \!!!!!!!!



没落帝国に待ち受けるのは社会不安!!!!

ヘイトクライム4割マシマシ(縛w


二郎か!!!!(縛w

「白人ヘイトニダ!」と喚き散らすくせに


いま目の前で起きてるヘイトクライムには

ダンマリか、下等生物ぱよペドキム!!!!(縛w




ポンドはまた暴落して日本の投資は棄損し捲り。

何が貿易協議だボケが!!!!


ポンド資産が3割減った挙句に、通貨安誘導の

為替操作するクズとFTA結ぶ意味がどこに


あるか!!!!

為替差損を補填してから喚きやがれ!!!!




当然のことながらポンドはユーロより売られて

赤っ恥!!!!(縛w


どこのカス野郎だよ

「エ下劣離脱でEU崩壊ニダ!」


とかしょうもないこと喚いてたカス野郎は!!!!


心配すんな!!!!


EUが崩壊するとしても、

それはエ下劣崩壊の後だ!!!!


( ゜∀゜)・∵ブハ八ノヽ/ \!!!!!!!!



何で通貨が暴落してんのに金融緩和すんの?

バカなの?(縛w


金融不安を止めるために必要なのは金融緩和じゃ

なくて政府保証だろが!!!!


そんな基本もわかってねぇのか!!!!(縛w

まあ保証する体力はもはやエ下劣には残ってない


だろうけどな!!!!(縛w



これで投票やりなおしは完全消滅!!!!


請願があったんだから、そんなに残留したけりゃ

やりなおせよ大ウソつきの下痢下痢君!!!!



谷垣からも「生煮えで国民投票なんかやれば

エ下劣みたいに国論分裂(プッ」って言われ


てんぞ!!!!(縛w



もはや離脱を決定した以上、エ下劣は


日米露路線に土下座するという選択肢を放棄した

ということ。


残るは、支那地区とドッキングして日米露路線に

叩き潰されるか、


支那地区にも見捨てられてミイラになるか、

どっちか一つ(縛w



世界は戦後70年、諸悪の根源であるエ下劣を

叩き潰すために今日までやってきた。


通貨は暴落し、
金融というシノギは奪われ、
社会は崩壊、

それがエ下劣への懲罰。

FTAだのという甘ったれた要求が通ると


思ったら大間違い、ということでつね。

わかり松。

( ゜∀゜)・∵ブハ八ノヽ/ \!!!!!!!!





英国でついにはじまった「リーマン級の衝撃」!~ショックは一時的、とほざくエコノミストにダマされてはいけない
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160708-00049122-gendaibiz-int&p=3

news英国でついにはじまった「リーマン級の衝撃」!~ショックは一時的、とほざくエコノミストにダマされてはいけない


 「英国ショック」が世界経済を揺るがし始めた。まずイタリアの銀行不良債権問題、より深刻なのは英国の不動産ファンドの解約停止である。こんな時こそ、日本は経済の構造改革に一段と力を入れる必要がある。

 英国の欧州連合(EU)離脱について、先週のコラム(http://gendai.ismedia.jp/articles/premium01/49058)で「金融市場の動揺は数日で収まる」などというエコノミストは「近視眼」という書いたら、業界で反発もあったようだ。

 先日のテレビ番組で私が「今回の事態はリーマン・ショックを上回るだろう」と話したら、同席した経済コメンテーターは「ニューヨーク株式市場は値を戻している」と懸命に反論した。国民投票直後の報道ステーションで朝日新聞の論説委員が「ショックは一時的、やがて収まる」と解説していたのも思い出す。

 だが、小康状態を取り戻したかに見えた東京市場の平均株価は6日、再び急落した。きっかけになったのが、イタリアの銀行不良債権問題と英国不動産ファンドの解約停止だ。2008年のリーマン・ショックは前年8月にBNPパリバ関連のファンドが解約を停止したのが引き金になった。いまは、まさに「リーマン前夜」ではないか。

 先週までと異なるのは、単なる不安心理の拡大ではなく、人々の投資行動が実際に変わってきた点である。企業や家計が実際に資金を手元に戻し始めたのだ。

 カネだけではない。ゴールドマン・サックスやJPモルガンはロンドンを見限って、1000人単位でパリなど大陸欧州に人材を異動させる動きが報じられている。やがて自動車など製造業にも波及するだろう。

 なぜ英国ショックがリーマン・ショックを上回る、と言えるのか。リーマン・ショックは金融経済分野の出来事にすぎなかったが、今回はもっと奥が深い、社会の根底を揺さぶる事態であるからだ。

次元の違う話

 英国だけでなく、世界中で「自分の城は自分で守らねば危ない」という危機感がみなぎっている。「移民や難民に仕事や賃金を奪われているだけでなく、テロリストに狙われている」と怒り混じりの不安が高まっている。

 そんな人々の怒りと不安が英国でEU離脱を招き、米国大統領選では共和党のトランプ候補躍進をもたらした。

 先のコメンテーターやエコノミストたちがダメなのは、そんな怒りと不安のマグマを理解できず、目先の市場動向に目を奪われているからだ。いまは「ニューヨーク市場がどうたら」などという次元の話ではない。

 金融市場は社会制度や国際的な枠組み、さらに法規範などが安定して初めて整然と機能する。社会制度や国際社会の枠組み、法規範はそれを支える人々の考え方や行動が安定して初めて機能する。

 いまは構造の一番下の部分、根底にある人々の考え方や行動自体が動揺している。ドアを開いて隣人と交流するのではなく、ドアを閉じて家に閉じこもろうとしている。土台が不安定な状態で一番上の金融市場が安定するわけがない。一言で言えば、世界は変わってしまった。昨日の続きで今日や明日の市場を眺めれば、見通しを間違えるに決まっている。

 自分の城は自分で守る。私はこうした考え方の潮流を「自国優先主義」と名付けているが、潮流の行く末を見極めるには、少なくとも11月の米大統領選、来年春のフランス大統領選、その後のドイツ総選挙の結果を見なくてはならない。

 米大統領選でトランプ氏が敗北し、フランス大統領選で極右の国民戦線を率いるル・ペン氏が敗北するなら、自国優先主義はいったん勢いを失う。だが逆に、両氏が勝利すれば、EUを離脱する英国と相まって世界は完全に様変わりする。

 国際協調主義は退潮を余儀なくされ、自由貿易の旗もちぎれてしまうだろう。すでにトランプ氏は環太平洋連携協定(TPP)からの脱退を公言している。他の自由貿易協定だってどうなるか分からない。

のんきにほざいている場合ではない

 そんな世界になっても、コメンテーターたちは「ニューヨーク市場がどうたら」などとのんきにほざいていられるか。間近に迫った世界を真正面から見ようとしないから、近視眼というのだ。

 さて、そんな潮流が強まっているからこそ日本が重要になる。なぜかといえば、日本では幸いなことに、自国優先主義を唱える勢力が欧米ほど強くはないからだ。

 日本で自国優先主義を唱えるのはだれか。それは右にも左にもいる。

 右の人々は対米自立を唱えて、安全保障も経済も米国依存を脱すべきだと言っている。日本は核武装して独自防衛すべきだ。経済は自前のエネルギーを確保して国内需要中心でやっていくべきだ、と訴える。

 もっと強力なのは左である。典型は日本共産党だ。彼らは日米同盟はいらない、対米従属のTPPもいらないという。今回の参院選で、これに悪乗りしているが民進党だ。彼らは日米同盟を認めているのに、なぜ共産党と手を握れるのか。まったく国家に対する定見がない。

 世界で自国優先主義を唱えるのは極右なのに、日本ではサヨクが自国優先主義なのだ。世界の右翼が日本のサヨクなのである。
トランプ氏が大統領になって「日本が米軍駐留経費を全額負担しないなら、米軍は日本から出て行く」と言ったら、共産党は拍手喝采、大喜びでトランプ氏と握手するだろう。

 だが、いまのところ右であれ左であれ、彼らが政権を握る見通しはない。マスコミの予想が正しければ、10日に投開票日が迫った参院選では安倍晋三政権が勝利するだろう。

 安倍政権はトランプ氏や英国離脱派のような自国優先主義ではない。国際協調主義を信奉している。それは日米同盟強化はもちろん、アジア各国との関係強化やTPP推進の立場をみればあきらかである。

 サヨクは「安倍政権は右翼のナショナリズム」などと批判しているが、いったいどこを見て言っているのか。右翼のナショナリズムだったら、日米同盟を廃棄して独自の大軍事国家を目指さなくてはおかしい。見るべきポイントがトンチンカンなのだ。

日本が目指すべきところ

 欧米で自国優先主義が強まる中、国際協調主義に立つ日本の安倍政権は世界的にも貴重である。安倍政権こそが自由と民主主義、人権、法の支配、市場主義の大切さを世界に訴え、国際協調主義の旗を先頭に立って守っていかなければならない。

 そんな日本に説得力を与えるのは何か。それは大型補正予算頼みの財政政策とかマイナス金利頼みの金融政策ではない。財政金融政策はしょせん景気下支え、政府・日銀によるいわば小手先の政策である。そうではなく抜本的な構造改革が必要になる。

 構造改革がなぜ重要かといえば、民間活力こそが成長のエンジンであるからだ。経済成長は財政金融政策では達成できない。民間活力によって実現する。

 私は2012年末の第2次安倍政権発足以来、3年にわたって規制改革会議委員として非力ながら改革に関わった。十分な成果を上げたとはいえないが、それでも会議は健康・医療、雇用、農業、投資促進、地域活性化などの分野で改革に努力した。

 成果は4次にわたった答申に示されている(http://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kaigi/publication/p_index.html)。個々の内容は細かく、読みにくいかもしれない。サイトには答申の簡単なイラスト版があるので、関心ある読者はぜひ、そちらを参照していただきたい。

 安倍政権には規制改革会議だけでなく産業競争力会議など、いくつも改革関連の会議がある。参院選後はそうした体制の見直しも含めて、出直しスタートが必要だ。世界が動揺し内向きになっているからこそ、国際協調主義に立つ安定政権の下で平和と安定、繁栄を目指す。そんな日本こそが求められる。



週間チョンダイよりいくらかまともな

チョンダイビジネス(縛w


こちらもうちの記事をパクったような記事(縛w

まあええよ、パクっていいと言ってるからな。



まあ相場が暴落する前に書けよって話だが(縛w


日経平均が2万円の頃に言ってたうちが


いかに偉いかが如実に表れてしまうわけでつね。

わかり松。

( ゜∀゜)・∵ブハ八ノヽ/ \!!!!!!!!





<おまけ>

光州市庁前の「平和の少女像」、強風により転倒
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160710-00000004-cnippou-kr

news光州市庁前の「平和の少女像」、強風により転倒


光州(クァンジュ)市庁前に設置された「平和の少女像」が強風によって転倒した。

光州市は10日、「9日午後5時45分ごろに通報が入り、光州市庁前の平和の少女像が強風によって転倒したことが確認された」と明らかにした。この少女像は地面に倒れ右手首が折れているのを通りかかった市議会職員により発見された。

光州市は通報を受け防犯カメラなどを確認したところ強風によって倒れた事実を確認した。市庁関係者は「防犯カメラを確認した結果、少女像は外部からの衝撃なく午後3時58分ごろに強風によって倒れた」と話した。

平和の少女像は市民団体が市民からの募金とクラウドファンディングなどを通じ昨年8月に設置された。



これが慰安婦捏造の末路!!!!

( ゜∀゜)・∵ブハ八ノヽ/ \!!!!!!!!


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コメント

Secret

No title

これはフランスにスーパービジネスチャンスをモノにして頂きたいものですね。約五京円でしたっけ...やらなきゃ損でしょう(笑)。
自分はフランスを応援しますよ。何故ってあそこは大昔からイングランドとは随分と仲がよろしくない、つまりまともという事になるわけですから...それだけで応援せざるを得ないですね(笑)。
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